また中東情勢が悪化?日経平均が1130円安の大幅下落

9月8日の東京株式市場で、日経平均株価は前日比1130円51銭安(マイナス1.70%)の6万5269円33銭で取引を終えた。イラン情勢の緊迫化を背景に原油高への警戒が強まり、インフレ懸念が再燃したことが要因だという。リコが「これ、前に勉強した中東情勢の話とまた同じパターンじゃない?」と気づいた様子で切り出した。

リコ
リコ
日経平均がまた大きく下がってる…これって前に勉強した中東情勢の悪化と同じパターンだよね?
ロキ兄
ロキ兄
まさにその通り。今回はイラン情勢の緊迫化が引き金になっているんだ。原油高への警戒とインフレ懸念が同時に強まって、長期金利も上昇している。以前学んだ「地政学リスク悪化→原油高→株安」の流れが、また繰り返されている形だね。

米国市場も同時に下落

米国市場でも同様の動きが見られた。ダウ工業株30種平均は628ドル18セント安の5万2786ドル07セント、ナスダック総合指数も85ドル58セント安の2万6421ドル41セントで取引を終えている。原油高への警戒とインフレ懸念の再燃、長期金利の上昇が、日米両方の市場に重荷となった。

父
以前、金利が上がると株式、特にグロース株には逆風になりやすいという話をしたな。今回もその関係がそのまま表れている格好だ。

地政学リスクは「一度収まっても、また蒸し返される」テーマ

母
先月、警戒後退で株価がV字回復したこともあったけれど、今回のように再び緊張が高まることもある。地政学リスクは一直線に収まっていくものではなく、行ったり来たりを繰り返しやすいテーマだということを、あらためて実感するわね。

それでも下支えになっている材料も

9月9日の市場では、弱材料としてイラン情勢や米中対立への懸念が引き続き意識される一方、支援材料としては米フィラデルフィア半導体株指数(SOX)が152.61ポイント上昇して1万1887.87となったことや、自社株買いの活発化が挙げられている。トランプ関税政策への警戒や中国経済の減速懸念も、あわせて市場のテーマとして意識されているという。

ロキ兄
ロキ兄
悪材料ばかりが目立つ日でも、半導体株指数の上昇や自社株買いのように、下支えとなる材料が同時に存在していることも多いんだ。ニュースを見るときは、悪い材料と良い材料の両方をセットで確認する癖をつけたいね。

ディフェンシブ株の出番、再び

リコ
リコ
こういう時こそ、前に勉強したディフェンシブ株が値動きの緩衝材になってくれそうだね。
父
その通り。地政学リスクが再燃するたびに同じ理屈が繰り返し使えることに気づけば、ニュースを見るたびに一から驚く必要がなくなる。知識は積み重なるほど、相場の理解を助けてくれるんだ。

今日のまとめ

イラン情勢の緊迫化を背景に、9月8日の日経平均は1130円超の大幅安となり、米国市場も同時に下落した。原油高への警戒とインフレ懸念の再燃、長期金利の上昇という組み合わせは、これまで学んできた値動きのパターンそのものだ。一方で半導体株指数の上昇や自社株買いといった下支え材料も存在しており、悪材料と好材料の両面を見る視点を持ちたい。地政学リスクは一度収まっても再び蒸し返されやすいテーマだからこそ、繰り返し学んできた知識を積み重ねて、落ち着いて値動きを読み解いていきたい。

ロキ兄
ロキ兄
※投資は自己責任でお願いします。

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